居抜き物件で売却に出されているオフィスは狙い目です｜居抜き物件 居抜きCafe

居抜き物件で売却に出されているオフィスは狙い目です

飲食店やオフィスの物件を見ていますと、居抜き物件というものをよく目にします。
これは、テナントを出ていくときに、内装の造作や什器備品等を、次の借主がそのまま引き継げる状態で売却した物件のことを指しています。
内装がそのまま残っていますので、それを引き継いだ人は、あらためて設備や内装のための投資をする必要がありません。
初期投資がかなり低く抑えられるのは、大きなメリットといっていいでしょう。
以前の造作をそのまま活用する、あるいは、少しだけ手を加えて利用することで、内装工事や厨房機器購入の費用が削減できます。
これは大きなメリットです。
特に新規開店のときは、何かと物いりですので、出費が抑えられることは、本当に助かります。
もし、業種が全く同じの店舗であれば、そのまま使うことも不可能ではありません。
メリットは、費用面だけではありません。
新規オープンのための準備の期間も、短くて済みます。
もし、内装や設備を最初の状態から行っていくとしたら、かなりの工期を覚悟しなければなりません。
その点、居抜き物件であれば、ブランクがほとんどなしに、開店することが可能です。
売主する側にとっても、居抜き物件には多くのメリットがあります。
退去するときには、最初に借りたときの状態に戻す、つまり原状回復をしなければなりませんが、その義務がなくなります。
大きなコストダウンになります。
また、同じような形態の店を開きたいと考えている人に売却ができれば、相応の収入が入る可能性も出てきます。
そして、原状回復をする必要がありませんので、引渡しの直前まで自分の店での営業ができます。
買う側にとっては、居抜き物件の購入にあたっては、慎重な判断が必要です。
購入前に見学するときは、設備が本当に使えることを、自分自身でしっかりと確認しておかなければなりません。
特に、売却に出ている店が、かなり以前に閉店している場合は、繊細な注意が必要です。
さらに、電気やガス、水道などが、お店をやっていく上で必要な量を満足していることも、確認しておくべきです。
居抜き物件の中には、経営不振で業績が上がらずに、やむなく撤退したケースも、決して少なくはありません。
そんな物件の場合は、お店の周辺に悪い印象が焼きついていますので、別の人が新規に開業しても、以前のネガティブなイメージが払拭できないこともあり得ます。
契約する前に、不動産会社にその旨を申し出て、確認しておくことを忘れてはなりません。