東京のマンション、居抜き店舗選びのポイント｜居抜き物件 居抜きCafe

東京のマンション、居抜き店舗選びのポイント

東京は、会社も住宅も多い人口密集地なので、さまざまな需要が大きい地域で、店舗の出店にも最適です。
その一方で、不動産の価格が高いため、出店する場所は戸建てよりマンションが多いのも特徴です。
高層建物の中の店舗の場合、1階にあるものを路面店ということもありますが、住所が同じ建物の中でも、道路からのアクセスの利便性で集客力に大きな差が出るので注意が必要です。
ただしマッサージやエステなど、お客さんがプライバシーを重視するようなリラクゼーション系の業種では、アクセスがいいことよりもプライバシーを重視して、2階以上でもかえっていい場合もあり、業種によって異なります。
東京は、人口の多さと多様性のため、店舗も一般的なものから専門性、嗜好性の高いものまであり、専門性、嗜好性の高い業種では出店の際の設備投資に多額の資金が必要な場合も少なくありません。
同業や類似の業種の居抜き店舗があれば、設備投資も大幅に圧縮できる可能性があるので検討の価値ありです。東京で、居抜き店舗への出店を検討する場合、その場所に固定したお客さんがついているかがポイントです。
固定したお客さんがついていて、専門性、嗜好性が高い業種だと、そのお客さんの一部または大部分を、新しく出店する自分のお店のお客さんとして取り込める可能性が高いですが、反面、お店が移転する理由が閉店の場合、閉店理由のリサーチが必要です。
　売上が少なくて閉店する場合、地域として需要が見込めないのか、自分なら需要を掘り起こすことができるのかを分析することができるので、マーケットのリサーチにも居抜き店舗は好都合です。
　つぎに、気を付けなければいけないのが、マンション固有の事情です。　
　オーナーが一人で持っている建物の場合と、区分所有の場合でも注意点は異なります。一人で持っている建物の場合は、オーナーに権限が集中しているので、一戸建ての店舗の場合と大きな違いはありません。
　ただし、区分所有のマンションの場合、エントランスや廊下などを区分所有者が共有し、管理規則などのルールに基づいて生活や利用をしています。
　オーナーとの賃貸契約では許可されても、管理規則に違反する利用はできないので、居抜き店舗で、自分と似た業種が営業していた実績があるといえども、事前の確認は不可欠です。
　区分所有建物の居抜き店舗出店の場合、居抜き店舗のオーナーとの、権利の売買に関する契約、物件オーナーとの、賃貸契約の継承または新たな賃貸契約、管理組合の許可という三つのプロセスを確認しましょう。