店舗物件を買取してオフィスにするという場合には｜居抜き物件 居抜きCafe

店舗物件を買取してオフィスにするという場合には

事業用の建物物件である場合には、業種によって必要とされる建物の造りや必要な設備などが違ってくるために、その業種に合ったタイプの物件を選ぶ必要があることになります。

これが接客を伴う店舗である場合には、飲食店のように調理用の製造設備が必要となる種類の店舗もあれば、物品を店頭販売する小売店や、旅行代理店のようなサービス業のように、製造設備といったものが必要のない店舗もあるわけです。

調理設備の必要な飲食店の場合には、造り付けの設備が必要であったり、調理を行う際の排気用ダクトが必要になったりするために、建物の造りもそれなりのものになっていなければならない場合もあります。

しかし、小売店やサービス業として営業する店舗であれば、ただ建物としての空間があるだけのところに、必要な備品類を運び込んで営業すればいいだけなので、飲食店の場合のような造り付けの設備、といったものは不要なわけです。

そうした飲食店のような調理用の設備が必要のない店舗であれば、単にその建物空間を店舗スペースとして利用していただけですし、飲食店が営業していた場合のような油汚れなどもないために、その店舗が退去した後には、単に建物の空間が残っているだけとなるので、その店舗物件を買取して、事務所として利用してしまうこともできることになります。

このように、店舗物件であるものを買取してオフィスとして利用するという場合には、その店舗の種別によって、妥当であるものとそうではないものとがあるわけです。

もっとも、オフィス用途であるならば、本来は事務所用物件であるものが望ましいわけですが、そうした物件が上手く見つからないような場合には、買取できる店舗物件があればそれを転用してしまうということもできるので、そのような場合には、事務所として転用できる店舗物件を見つけ出す必要があることになります。

繁華街にある事業用の雑居ビルに入居しているテナントの中には、店舗として営業しているところもあれば、オフィスとなっているものもあるわけで、そこの立地条件がよく、また買取のできるものであるならば、事務所として利用できる条件が整っている店舗物件が見付かれば、その取得を行うということになる場合もあります。

そうしたところに入居している店舗の中には、自己所有して営業していたものの、業績不振となって撤退することになったために、その店舗物件を売りに出しているといったところもあるので、そうした物件が買取の対象となるわけです。